家づくりにおける異常気象の対策

最近、異常気象に関するニュースが圧倒的に増えてきました。

2023年の夏は気温が高すぎて、史上最も暑い夏であったと言われています。

生活や健康状態だけでなく収穫にも影響がありますよね。

今後も異常気象は続くことが予想されますが、皆さんは家庭での備えはされているでしょうか？

今回は異常気象に対して自宅でできる対策について解説していきますね。

世界中で続く異常気象

2020年に行われた東京オリンピックでも、異常気象のためマラソンでの途中棄権が相次ぎました。

東京と比較して大会中の気温が5、6度低いはずの札幌で行われたのですが、出場した選手106人のうち、約3割の30人が途中棄権となってしまいました。

2020年の札幌は、最高気温が連日30度を超える酷暑となっていたことが原因です。

このところの暑さは、今までに経験したことがないレベルで、皆さんも身の危険を感じることがあるのではないでしょうか。

「今まで大丈夫だった」という経験では通用しないため、どうぞお気をつけください。

この現象は、世界中で異常気象として現れています。

日本では、全国各地で大雨の被害が心配されており、北米では熱波で山火事、ヨーロッパ諸国や中国では大雨、アジア諸国でも様々な被害が生じています。

世界の気温上昇は予定より10年早いペースで進んでおり、世界的な温暖化対策で知られるパリ協定での枠組み達成は難しくなっているのです。

2018年の報告書では世界の平均気温が1.5度上昇するのは2030年～2052年頃と見られていました。

しかし、気温上昇が早すぎて平均気温が1.5度上昇するのは2021年～2040年になってしまう報告も2021年にされています。

平均気温が1.5度上昇すると、熱波の発生は8.6倍、大雨は1.5倍、干ばつは2倍に増えてしまいます。

まさに今、世界で起こっている異常気象ですね。

気象庁によると、異常気象の定義は次のようになります。

異常気象の定義とは、ある場所（地域）・ある時期（週、月、季節）において、３０年に１回以下で発生する現象

（引用：気象庁ホームぺージ「気候・異常気象について」https://www.jma.go.jp/jma/kishou/know/faq/faq19.html）

異常気象が当たり前の時代になってくるため、これからの住宅には予想を超える自然変化に対応できる性能を持たせていく必要があると思います。

最低限必要な性能とは3つあります。

耐震性能と断熱性能は、とにかく必須です。

夏の異常な暑さ、冬の異常な暑さ、想像以上の大雨や強風、そしてそれらに伴うインフラの遮断などに対して、冗長性を持たせた性能を確保しておく必要があります。

なにか災害が起きた際に「避難所にいけばいい」と思っていると大変なことになる可能性があります。

「そもそも避難する場所がなくなってしまう」ことや「避難しても、とてつもなく暑い、寒い」ということになったり、「コロナの感染クラスターになる」ことも考えられます。

とにかく「自宅が安全」にしておくことが今出来る最善のことであると思います。

異常気象によってインフラが遮断された場合への対応で重要なのは3つです。

是非、十分な性能確保とインフラ遮断への対応を各家庭で行って頂きたいと思います。

そのために、我々、設計事務所や工務店も出来る限りのことを行っていきます。

そして、異常気象の原因とされているのが「温室効果ガス濃度の高まり」です。

この「温室効果ガス濃度の削減」については日本もボヤボヤしている場合ではなくなってきました。

20年以上前に定められた断熱基準がようやく2022年改正されました。

今後、住宅会社が実際の施工において最先端の技術を学び、家づくりを進めていくことがより重要になってくるでしょう。

私たちもどんどん技術を学び、新しい情報を皆さんにお伝えしていきたいと思います。