世帯年収2,000万円で住宅ローンはいくら借りられる？無理なく返済するには

「世帯年収2,000万円で、いくらの住宅を購入できるか知りたい」という方もいらっしゃるでしょう。

収入により金額が変動する住宅ローン。
世帯年収2,000万円だといくらの住宅ローンがおりるか気になりますよね。

本記事では、いくらの住宅ローンが借りられるのかや、実際に借りた際のシミュレーションをします。
住宅ローンを無理なく返済する方法についても解説しているため、ぜひ参考にしてみてください。

世帯年収2,000万円の方が組める住宅ローンの金額

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世帯年収2,000万円の場合、どのくらいの住宅ローンが組めるのでしょうか。
以下が可能な借入可能額と借入適正額を解説します。

世帯年収2,000万円の住宅ローン借入可能額

住宅ローンの限度額は一般的に年収の7倍です。
そのため、世帯年収2,000万円の場合、1億4,000万円が目安ですが、住宅ローンの融資可能額は、
年収倍率だけでなく返済負担率により審査されます。

返済負担率は年間のローン返済額の合計が年収に占める割合を示し、
一般的には30〜35%、高くても40%です。
具体的には、「年間のローン返済額合計÷年収」で計算できます。

例えば、返済負担率が35%と仮定すると、年間のローン返済額は700万円（2,000万円×0.35）です。
上記の金額を基に借入額を算出すると、金利や返済期間にもよりますが、
1億4,000万円の借入は現実的な数字となるでしょう。

したがって、世帯年収2,000万円の夫婦の場合は、
上限の1億4,000万円程度が借入可能額の目安です。

世帯年収2,000万円の借入適正額

世帯年収2,000万円の借入適正額は、手取り月収の25％までを返済額とすることが一般的です。
年収2,000万円の場合、手取り月収は約133万円程度です。
月収の25％の返済額で約33万円が毎月の返済額となるでしょう。

年間では約396万円の返済額となり、借入額の目安としては約1億円から1.2億円程度が適正です。
ただし、家族構成や他の借入状況により慎重な判断が必要となります。

また、住宅ローン返済以外にも固定資産税やメンテナンス費用などの住宅関連支出が発生するため、
総住居費を手取り月収の30%、つまり約40万円程度に抑えることが望ましいです。

上記のようにすることで無理のない返済計画が立てられ、家計の健全性を維持できます。
住宅の購入は一生のなかでも大きな決断であるため、
ライフスタイルや将来の収入の見込みを十分に考慮して計画を立てましょう。

世帯年収2,000万円の住宅ローンの返済シミュレーション

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世帯年収2,000万円で購入可能なマンション価格は6,600万円〜1億4,000万円程度です。
1億円のマンションを購入する場合、頭金の目安は1,000万円〜2,000万円です。

以下では、1億円の借入金額で借入金利1.91%（固定金利）、
ボーナス払いなしで返済するシミュレーションを各返済期間で解説します。

□返済期間25年の場合

頭金	月返済額	総返済額	返済比率
2,000万円	33万5,589円	1億67万6,700円	31%
0円	41万9,486円	1億2,584万5,800円	38%

頭金が2,000万円ある場合、月々の返済額は33万5,000円となり、返済比率は31%です。
上記は、一般的に推奨される20％〜35%の範囲内であり、無理なく返済できる金額です。

一方、頭金がない場合は月の返済額が41万9,000円で、返済比率は38%となります。
上記の返済比率は推奨範囲を超えており、家計に負担がかかる可能性が高まります。
いずれの場合でも返済比率を考慮し、生活費や将来の支出に余裕を持たせた計画を立てましょう。

□返済期間30年の場合

頭金	月返済額	総返済額	返済比率
2,000万円	29万2,108円	1億515万8,800円	27%
0円	36万5,135円	1億3,144万8,600円	33%

頭金がある場合、月額29万2,000円の返済で返済比率は27％となり、安定した返済計画が立てられます。一方、頭金なしの場合、月額36万5,000円の返済で返済比率が33%に上昇します。

可能であれば頭金を準備することで、より現実的で安定したローン返済を実現できるでしょう。

□返済期間35年の場合

頭金	月返済額	総返済額	返済比率
2,000万円	33万5,589円	1億67万6,700円	31%
0円	41万9,486円	1億2,584万8,600円	38%

頭金ありの場合、月の返済額は26万円で返済率は24％となり、
毎月の返済にも余裕が生まれるでしょう。
一方、頭金なしの場合、月々の返済額は16万3,000円で返済比率は27％ですが、
全体的な返済比率はやや高くなります。

返済総額は頭金2,000万円を入れない計画と比較すると、400万円高くなるでしょう。
返済比率が異なるため、過程の収支や将来のライフプランを考慮したうえで、
どちらの選択が最適かを判断するようにしてください。

世帯年収2,000万円で住宅ローンを組めなかった実例

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世帯年収2,000万円であっても、住宅ローンが組めない可能性があります。
以下では、住宅ローンを組めなかった4つの事例について解説します。

夫婦の所得を合算してペアローンを組んだ

世帯年収2,000万円の夫婦が住宅ローンを組む際に、
夫婦の所得を合算してペアローンを利用するケースがあります。
しかし、将来的な収入の変動リスクを考慮せずに借入すると返済が困難になるかもしれません。

例えば、夫婦の一方が妊娠や出産、育児のために一時的に仕事から離れた場合、
世帯全体の収入が減少します。
上記のような状況では、もう一方の収入だけでローン返済を続ける必要があります。
そのため、借入額は一人の収入でも無理なく返済できる範囲に設定することが重要です。

返済しやすい額を設定することで将来的な収入変動に対応でき、
安心して住宅ローンを組めるでしょう。

頭金を入れず、諸費用込みの住宅ローンを組んだ

頭金を入れずに諸費用込みの住宅ローンを組んだ場合、住宅ローンが組めない可能性があります。
高級物件の場合、頭金や諸費用も高額になりがちです。
住宅ローンには頭金が不要で、諸費用も含めて借入できるものもありますが、
上記のようなローンは適用される金利が高くなる傾向にあります。

頭金不要で諸費用込みの融資条件は一見魅力的に見えますが、
その分借入金に対する利息負担が増加します。
そのため、住宅購入の際には十分な資金を事前に用意しなければいけません。
上記により、金利負担を軽減して有利な条件で住宅ローンを組めるでしょう。

額面年収で住宅ローンを組んだ

額面年収で住宅ローンを組んだ場合も注意です。
年収が高いほど税金や社会保険料の負担も大きくなり、額面と手取り額の乖離が大きくなります。
例えば、年収1,500万円の場合、社会保険料や税金で500万円近くが引かれて手取り収入は年間1,027万円ほどです。

年収500万円の妻の場合、手取り収入は年間390万円程度となります。
したがって、世帯収入が2,000万円でも手取り収入は約1,400万円です。

住宅ローン審査では額面年収が考慮されますが、
実際の返済能力は手取り収入に基づくため、注意が必要です。

無理なく住宅ローンを返済するには

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住宅ローンの返済は無理なく返済したいと考えるのが一般的です。
無理なく住宅ローンを返済するためには、4つのポイントを抑えておきましょう。
以下では、各ポイントについて解説します。

頭金を用意する

住宅ローンを無理なく返済するためには、頭金を用意することが重要です。
頭金は、住宅購入時に支払う物件購入費の一部に充てる自己負担金のことです。
頭金を用意しておくことで住宅ローンの借入額を減らすことができ、
結果的に支払う利息も少なくなります。

一般的には、頭金の目安は住宅購入費の20％程度です。
たとえば、3,000万円の物件を購入する場合、600万円を頭金として準備することが理想です。
頭金をしっかり準備しておけば月の返済額を抑えて、将来的な金銭的負担を軽減できます。

住宅ローン控除を利用する

無理なく住宅ローンを返済するためには、住宅ローン控除を利用しましょう。
住宅ローンを組んで住宅を購入した場合、一定の要件を満たすと税金の控除が受けられます。

具体的には年末のローン残高に対して0.7%の控除が適用され、
新築の一般住宅の場合は年間最大21万円の控除が13年間受けられます。

例えば、年末のローン残高が3,000万円の場合、最大で21万円の税金が控除される計算です。
控除を受けるためには、控除を受ける最初の年に確定申告を行う必要があります。
翌年以降は年末調整で控除が適用されます。

住宅ローン控除を活用すれば実質的な返済負担を軽減し、無理なく住宅ローンを返済できるでしょう。

返済負担率を抑える

住宅ローンを無理なく返済するためには、返済負担率を抑えることが重要です。
一般的に返済負担率は年収の30〜35%程度が理想とされています。

例えば、年収2,000万円の場合、返済負担率が25%なら年間の返済額は500万円になり、
月に41万円程度返済します。
借入可能額の上限で契約すると返済負担が増え、生活の負担が大きくなることもあるでしょう。

返済負担率を意識して、収入に見合った金額でローンを組むと将来の安定した生活を守れるはずです。

定年までに完済するようにする

住宅ローンを無理なく返済するためには、定年までに完済するように計画しましょう。
定年後も返済が続くと収入が減少するため、負担が増える可能性があります。
そのため、返済期間を定年までに設定しておくことで、将来の財政リスクを軽減できます。

また、定期的に収入が見込める時期には繰り上げ返済を行うことも良いでしょう。
子供が独立したり、退職金を受け取ったりした際は返済の余裕ができるため、
繰り上げ返済を行うことが可能です。

ただし、繰り上げ返済は手数料がかかる場合や将来的な予期せぬ支出に備える必要があります。
計画的な資金管理と返済計画の立て直しを定期的に行い、無理のない範囲で返済していきましょう。

家づくりの際に、あすなろ建築工房では「親の援助」についてもお伝えしております。
ご参考まで、下記のコラムもぜひご一読下さい。
「家づくりに親の援助が得られないか考えてみる」

無理なく返済できるように住宅ローンを借入しよう

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本記事では、世帯年収2,000万円で住宅ローンが借りられるかどうかを解説しました。

借入上限を把握することも重要なポイントですが、借入したお金は返済する必要があります。
そのため、自分に合った無理のない返済計画を立てることが重要です。

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